「ソーシャルメディアを見て不採用にした経験アリ」採用担当の10人に1人

企業の人事、採用担当者の約半数は、応募者がソーシャルメディア上に開設したアカウントを確認し、1割がこれをもとに不採用にしたことがある。こんな調査結果をソーシャルリクルーティングアプリ開発のgarbs（ガーブス）がまとめた。

調査は、2012年5月10―31日の期間、新卒、中途採用を行っている企業約3000社の人事、採用関係者を対象に実施し、187社から回答を集めた。

人事、採用担当者のうち、応募者がソーシャルメディア上に開設したアカウントを確認した経験がある割合は5割。「もはや珍しいことではなくなっている」とgarbsは指摘する。

アカウントを確認した結果、不採用にした経験がある担当者は1割程度。ただし従業員規模50人以下の企業では2割近くにまで上昇し、比較的規模の小さい企業で、この傾向が顕著だった。

人事、採用担当者が自社の採用と相性がよいと考えるソーシャルメディアは「Facebook」が圧倒的。従業員規模によらず4―5割が挙げた。これに対しTwitterは、1―2割弱で大きく差が出た。特に従業員規模500人以上の企業ではTwitterに対しほぼ支持がなかった。

競合他社との採用競争の対策としては「迅速な採用決裁」が3割弱で最も高く、素早い選考と採用通知が、競合との競争に勝つ手段と考えられている。また「転職市場に出ていない人材へのアプローチ」が2割弱でこれに次いだ。

このほか従業員規模を問わず、7割程度の企業が、従業員の紹介による採用活動を実施している。従業員規模が500人以上の企業では今後の実施を検討している割合も高い。

（植木 皓＝ニューズフロント）